個人と組織の成長促す、リスキリングーデジタル時代の育成環境づくりー「月刊先端教育」２０２３年４月号発売

【特集2】ふるさと納税で実現する地域教育／地域×教育イノベーション特集は「新潟県」

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2023年4月号を3月1日（水）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）

• 【特集1】個人と組織の成長促すリスキリング～デジタル時代の育成環境づくり～

「リスキリングに5年間で1兆円」と国が全面的な後押しを表明したことで注目を浴びる社会人のリスキリング。企業にとっては産業構造転換への対応やイノベーション創出、個人にとっては人生100年時代の生き方の再考が目的となり、双方の目的を合致させることが成果につながります。本特集では、学び手の視点を中心にリスキリング・リカレント教育の意義とあり方を考察します。
 

ー世界で語られるリスキリングの本質／
株式会社エクサウィザーズ はたらくAI＆DX研究所 所長 石原直子氏
「日本では、いまだ経営陣をはじめとした幹部層に『デジタルのことは自分にはわからない』と及び腰になっている面がないとは言えません。（中略）世界中でデジタルスキルをいかに早く獲得するか、という競争が始まっているいま、デジタル以外のソフトスキルにばかり目を向けるのは得策ではないと考えています」（記事一部抜粋）
 

ー安藤優子氏が振り返る、12年の院生生活／文・キャスター、ジャーナリスト 安藤優子氏

「何がそんなに楽しかったのか。それは、自分の興味では絶対に手に取らないような書物に出会い、新しい理論に耳を傾けることが出来たことだ。学び直しで私が得た一番の収穫は『自分がどれほど何も知らないか』を知ったことだ。そして、学びは自分以外の誰もやってはくれないという、実に当たり前なことも身をもって知った」（記事一部抜粋）
 

ーEUのアップスキリング・リスキリング政策／ 文・ジャーナリスト 栗田路子氏
ービリギャル・小林さやか氏が語る「学び」／ コロンビア大学教育大学院 小林さやか氏 　　　ほか
 

• 【特集2】ふるさと納税で実現する地域教育～自治体・教育機関の好事例から探る～

教育現場に多種多様なニーズが求められる中で、より豊かで魅力的な教育を実現する上で、自治体や学校法人にとって多様な資金源確保の重要性が高まっています。そうした中、ふるさと納税や企業版ふるさと納税を活用して、地域の教育の魅力化を進めている自治体や学校法人が増えています。本特集では、自治体や教育機関などの取材を通じて、その最新の取組を追いました。
ー鎌倉SCFでより豊かで魅力的な学びを／ 鎌倉市教育委員会 教育長 岩岡寛人氏
ー外国人留学生に奨学金を支給／ 国際大学 事務局長 高橋正幸氏

徳之島町唯一の高校、徳之島高校の生徒。徳之島高校応援プロジェクトで離島の教育環境を充実。

ー離島の教育環境を充実 ／
徳之島町 企画課 ふるさと思いやり応援推進係 西川謙太郎氏

ほか

• 【地域×教育イノベーション】新潟県

日本海側最大級の都市を抱え、離島や棚田など豊かな自然・文化遺産を多くもつ新潟県。学校教育から起業家育成まで、新潟を舞台に展開される多彩な教育プロジェクトをご紹介します。
ー一人一人を伸ばす教育に力を注ぐ／ 新潟県教育委員会 教育長 佐野哲郎氏
ー未来のライフ・イノベーションを牽引／ 新潟大学長 牛木辰男氏

ー起業家を輩出する高専の次世代教育／

長岡工業高等専門学校 校長 小林幸夫氏、長岡工業高等専門学校 教授 村上祐貴氏 　　　ほか

（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2023年4月号より引用）

雑誌概要 「月刊先端教育」2023年4月号

出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価  格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0BNB6ZHWT
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
https://amzn.to/3EjBPq7

■学校法人先端教育機構の概略

名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

■事業構想大学院大学について

2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」
（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在11期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）

■社会構想大学院大学について（※1）

2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」
（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価