いつものお食事選びに、心地よい選択を。アップサイクル・フード事例紹介
『世界の食品流通をRe-designする』をコンセプトに、食品原料のWEB売買プラットフォーム「シェアシマ」を運営するICS-net株式会社（本社：長野県長野市、代表取締役：小池祥悟 以下ICS-net）は、2023年3月21日（火）・22日（水）に開催された「ぐんまDigital Land」（主催：群馬県／ぐんま未来イノベーションLAB、会場：Gメッセ群馬）に出展しました。
当社のブースでは、余剰になっている未利用食品原料に付加価値をつけて新しい食品を生み出す「長野アップサイクル・フード」の取り組みや、食品業界のDX化を推進するWebプラットフォーム「シェアシマ」についてご紹介しました。
- 未利用原料に付加価値「アップサイクルフードプロジェクト」を紹介
地域に眠る原料や端材を発掘し、新たな食資源として活用する方法を模索し、原料にあった商品づくりを企画・開発する「長野アップサイクル・フードプロジェクト」。
当社はこれまで、市場流通に乗らない信州福味鶏のレバー及びハツを使用したグルメ商品、信州の観光みやげ品であるウエハースの端材を使用したクラフトビールの企画・開発等に携わっています。展示会ブースではこれらの取り組みをご紹介しました。
- 来場者に聞いた 『フードロス』に関するアンケート調査結果
また当社では、『フードロス』に関する来場者アンケート調査も実施しました。
展示会で当ブースを訪れた来場者約70名によると、フードロスについてどう思うか？という問いに対して、9割近くの方が「積極的に改善すべきである」（89.7%）と回答しました。また、フードロスを防ぐために日常生活で意識していることがある、と答えた方も9割以上（91.3%）に上りました。
一方で、市場流通に乗らない未利用食品を新たに商品化する『アップサイクルフード』という言葉を知っている方は、全体の２割以下（14.5％）にとどまりました。
フードロスに対する意識はあっても、アップサイクル・フードの取り組みに関して、消費者の認知度はまだ低いことが伺えました。
しかしながら、アップサイクルフード商品に興味を示した方は全体の9割以上を占めたことから、消費者への認知が広がれば、興味・関心を引けることが分かりました。
今回の調査結果を参考にしながら、当社ではアップサイクルフードの認知向上および販路拡大にかかる施策を積極的に推進してまいります。
- ICS-net株式会社について
【ICS-net株式会社】
本社所在地：長野県長野市南石堂町1972
代表者：代表取締役 小池祥悟
事業内容：食品原料の輸入販売・卸、食品原料検索サービス・食品専門Webメディア運営
資本金：1億1千万円（資本準備金を含む）
Webサイト：https://www.ics-net.com
＜90秒で「シェアシマ」がわかります＞
https://youtu.be/iDDysk4-iI