株式会社デイトナ・インターナショナルが運営する、サステナブル・ファッション・アートをテーマとしたコンセプトストア Firsthand (ファーストハンド) はMade in Japan denim series（メイドイン ジャパン デニムシリーズ）というオリジナルのデニムアイテムを毎シーズン展開しております。
このデニムシリーズを通して、Firsthandではより良い未来につながる取り組みとして、「顔の見えるライフスタイル」の実現を目指す株式会社UPDATERが運営するSDGsプラットフォーム事業「TADORi」が提供するブロックチェーン技術「TADORi CHAiN-Tsunagu β」を活用し「生産過程に関わった企業や、生産過程におけるCO2排出量の透明化」を実施してまいります。
日本は2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを掲げ、2030年には中間目標として、2013年度よりも排出量を46%削減する必要があります。この脱炭素・循環型社会の形成に向けFirsthandは定番デニム商品の生産過程で発生するCO2排出量を正しく把握することで、最適な脱炭素へのアプローチを考え、次の商品企画で更なる環境負荷低減ができるように取り組みます。
また、八百屋さんで買う野菜がどこの生産者によって育てられたかが分かるのと同じように、アパレル製造における「生産過程の見える化 」という課題に対してもアプローチを行い、このデニムシリーズの生産に関わった企業を確認することが可能です。
これまで見えづらかった生産背景を可視化し、かつ改ざん不可能なブロックチェーンに連携させることでお客様に新たな選択基準を提供いたします。
可視化された情報は下記URLから閲覧可能です。デニムのご購入は下記ブロックチェーンWebページ内のURL先、またはリアル店舗であるFirsthand RAYARD MIYASHITA PARKにてお買い求めいただけます。
【対象商品】
・Ch!iii × Firsthand WIDE DENIM
ブロックチェーンWebページ：https://updater-blockchain.jp/tsunagu/firsthand-chiiiiwidedenim
・Ch!iii × Firsthand FLARE DENIM
ブロックチェーンWebページ：https://updater-blockchain.jp/tsunagu/firsthand-chiiiiflaredenim
・Firsthand BIJOU DENIM
ブロックチェーンWebページ：https://updater-blockchain.jp/tsunagu/firsthand-chiiiiflaredenim
-
株式会社デイトナ・インターナショナル
1986年創業。基幹事業となるセレクトショップの「FREAK'S STORE(フリークス ストア)」をはじめ、サステナブルをテーマにしたコンセプトストア「Firsthand(ファーストハンド)」やコミュニケーションメディア「FREAK(フリーク)」、セレクトショップ業界初となる協業規格住宅「FREAK'S HOUSE」などを⼿がける。FREAK'S STOREで培った「好き」や 「熱意」から⽣まれるコラボレーション企画や、イベント制作のノウハウを⽣かし、企業アライアンスやローカルプロモ ーションなど独⾃性のある企画内容で、SDGs関連の取り組みも推進している。 企業サイト https://daytonajp.com/
-
Firsthand
株式会社デイトナ・インターナショナルが展開するFirsthandは、ファッション、サステナブル、アートをテーマに、デザイン性やクオリティー、モノ作りなど、クリエイティブを重視したサステナブルなコンセプトストアです。 ここでしか出会えないブランドやアイテム、ここでしかできない実体験、新しくスタイリッシュなカルチャーとファッションを発信しています。
Instagram：firsthand__official
https://www.daytona-park.com/shop/firsthand.html
-
株式会社UPDATER
2021年10月1日にみんな電力株式会社より社名変更。法人個人向けにSX*サービスを提供している。独自の特許ブロックチェーン技術を活用し、世界初で電力トレーサビリティを商用化した再エネ事業は、国内トップクラスの実績を誇り、ウェルビーイング事業「みんなエアー」、エシカル調達事業「TADORi」などを展開。第4回ジャパンSDGsアワード内閣総理大臣賞、2021年度NIKKEI脱炭素アワードにおいてプロジェクト部門大賞など受賞暦多数。
*SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）とは、社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを同期化させ、そのために必要な経営・事業変革を行い、長期的かつ持続的な企業価値向上を図っていくための取組。