■取り組みの概要
popIn Discoveryが提供するSDGsに特化した広告配信サービス「popIn Discovery for SDGs」において、株式会社光文社によるタイアップメニューの開発を行いました。本メニューでは、SDGs関連の記事に関心をお持ちの読者へ効率よく関連記事を配信できるメニューを展開いたします。
■「popIn Discovery for SDGs」とは
「popIn Discovery for SDGs」は、popInが得意とするコンテキスト解析の技術を用いてSDGs関連記事のページに広告配信することにより、広告主様はSDGs等に興味関心を持ったユーザーへの効率的な広告訴求が期待できるサービスです。
Webページ：https://discovery.popin.cc/solution/for_sdgs.html
■各社のコメント
株式会社光文社
デジタルソリューション部 安達美登里 様
光文社の女性誌およびウェブメディアは、感度の高い読者・ユーザーを多く抱えています。
VERYでは「環境問題に関心があり、無理せず女っぽいおしゃれが得意な人」を“サスティナママ”と命名。
CLASSY.では、心身ともにヘルシーに暮らすアラサー女子を“ウェルビー女子”として毎号特集するなど、
社会的関心の高いサスティナブル関連の記事を多く取り上げてきました。
クライアント様からもSDGsやサスティナブルをテーマとしたタイアップ広告のお取組みを希望されるケースや
関連するお問い合わせも増えてきていたので、それらの題材に興味・関心がある女性ユーザーを
ピンポイントに誘導できるサービスを作りたいと考えていました。
今回、このニーズにマッチしたメニューをpopIn様と一緒に開発できたことは非常にありがたく、
本メニューを通じて、光文社の女性誌メディアが配信する良質な記事がユーザーにしっかりと届き、
ポジティブなマインドセットになるきっかけを作っていければと考えております。
popIn株式会社
ディスカバリー事業部マネージャー 小山智慧
以前より深くお付き合いをさせてきていただてきた光文社様と、今回新規のメニュー開発をできたことを深く感謝申し上げます。
SDGsへ関心のあるクライアント様が増えている中で、広告配信でもより一層力添えができればと思い「popIn Discovery for SDGs」のメニューを開発し、光文社様との取り組み開始となりました。
多種多様に、また環境が日々変化する中でより一層クライアント様・媒体社様に寄り添った開発を行ってまいります。
■今後の展望
popInが持つ「良質なネイティブアドネットワーク」を活用し、インターネット広告業界へ社会の持続可能性に関連する情報の発信量を増やすことでユーザー様からの興味関心を高めると同時に、環境や社会により良い世界の実現に貢献してまいります。
【株式会社光文社 会社概要】
本社所在地 東京都文京区音羽1－16－6
代表者 代表取締役社長 武田真士男
設立年月 1945年10月1日
会社URL https://www.kobunsha.com/
主な事業内容 【雑誌・書籍の出版】週刊誌・女性誌・文芸誌等、多数の書籍刊行を手掛けています。
現在刊行しているものは、
CLASSY. /VERY/STORY/美ST/HERS/Mart/bis等それぞれの世代に向けた女性誌のほか、
女性自身、サラリーマン向けの週刊誌FLASHなど多数。
【popIn株式会社 会社概要】
本社所在地 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー39階
代表者 代表取締役 程 涛
設立年月 2008年7月
会社URL https://www.popin.cc/
主な事業内容 情報のインテリジェンス化をミッションに、ネイティブ広告に対応したコンテンツ発見プラットフォーム"popIn Discovery"、IoT事業として2017年より世界初のプロジェクター付きシーリングライト"popIn Aladdin"を開発・販売、EC事業者向けに画像認識AIサービス"popIn Action"を展開しています。
■popIn Discoveryとは
「popIn Discovery」は、広告を「あなたにオススメの記事」としてレコメンドするネイティブアドネットワークです。記事の文脈にあわせたコンテンツ型の広告という特性から、企業・製品の認知、ブランディングから理解促進までを目的として活用いただけます。また、「popIn Discovery」の海外向けサービス「popIn Discovery Global」は、広告配信管理画面の多言語対応化や日本円決済を実現など、ワンストップで日本、韓国、マレーシア、香港、タイ、シンガポール、中国、インドネシアのアジアを拠点としたネイディブアドの配信が可能です。多種多様な文化を持つアジア圏において、そのエリアのローカルメディアと提携することでローカル文化に根付いた質の高い広告配信を可能にします。