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－人的資本経営の手引きとなる“パスファインダー”企業7社の取組み事例を紹介－
KPMGコンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：宮原 正弘、以下、KPMGコンサルティング）は、日本企業の人事部門の現状と未来への展望を明らかにすることを目的に、人事機能における先進企業7社の取組み、人事部門が価値提供部門へと進化するためのポイントをまとめたレポート「Future of HR 2022（人事の未来）～パスファインダーの事例から見る人事変革へのチャレンジ～」を本日発表しました。
企業経営において「人的資本」の関心が高まっており、人材にまつわる無形資産を開示するガイドラインや規制が制定・改定されているなか、企業は実効性のある人的資本経営が求められています。さらには、デジタルトランスフォーメーション（DX）の対応、働き手の就労観の変化、ダイバーシティ対応など、人事部門を取り巻く内外の環境は大きく変化しています。
KPMGでは、将来の企業価値の向上を人的側面から支えられる人事機能を持つ企業を“パスファインダー”と定義しています。パスファインダー企業の特徴は、以下の3点です。
- 現状維持の状況に危機意識を持ち、経営トップと連携し、抜本的な改革に挑戦している。
- 社員の共感を得るために、改革後の目指す姿と取組みの意義を常に発信し続けている。
- 改革に向け、社員が主体的に推進できるよう、議論の場や機会を積極的に設定している。
本レポートでは、日本を代表するパスファインダー企業7社：花王株式会社、株式会社リクルート、今治造船株式会社、明治ホールディングス株式会社、トヨタ自動車株式会社、株式会社 日立製作所、大手運輸業A社へのヒアリングを基に、各社の具体的な取組みと、KPMGコンサルティングによる考察を紹介しています。
パスファインダー企業に求められる取組みテーマ（例）
パスファインダー企業7社の取組み事例
人的資本経営が注目されるなか、企業が持続的に企業価値向上を実現するためには、「ビジネスモデル」「経営戦略」「人事戦略」の連動が不可欠です。KPMGコンサルティングはビジネスモデルと経営戦略に沿った人事戦略を立案・実施を支援します。
本レポートの全文はこちらからダウンロードできます
https://home.kpmg/jp/ja/home/insights/2022/12/hr-survey-2022.html
KPMG
コンサルティングについて
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション（事業変革）、テクノロジートランスフォーメーション、リスク＆コンプライアンスの3分野から企業を支援するコンサルティングファームです。戦略策定、組織・人事マネジメント、デジタルトランスフォーメーション、ガバナンス、リスクマネジメントなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクターなどのインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。