【学研グループ】民間企業によるウクライナ難民支援。アイ・シー・ネット社長のインタビューを公開

0
357
【学研グループ】民間企業によるウクライナ難民支援。アイ・シー・ネット社長のインタビューを公開のメイン画像

ウクライナ難民支援プラットフォームを構築したアイ・シー・ネットの想い。オウンドメディアで記事を公開

株式会社学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭、以下学研)のグループ会社、アイ・シー・ネット株式会社(埼玉/代表取締役社長:百田顕児、以下アイ・シー・ネット)は、2023年2月に立ち上げたウクライナ難民支援のプラットフォームについて、同社長のインタビューを行い、新しい支援の形を構築するに至った想いをオウンドメディアNEXT BUSINESS INSIGHTSで記事としてまとめました。

【学研グループ】民間企業によるウクライナ難民支援。アイ・シー・ネット社長のインタビューを公開のサブ画像1

インタビュー記事では、アイ・シー・ネットが考える新しい形の支援、プラットフォーム構築に至った経緯をお伝えします。

ポストSDGs時代を見据えた途上国ビジネス最新サイト「NEXT BUSINESS INSIGHTS」

民間企業だからこそ出来る支援を探す。アイ・シー・ネットが挑む新たな「ウクライナ難民支援プラットフォーム」に込めた想い

https://getnavi.jp/nbi/838629/
アイ・シー・ネット株式会社 代表取締役社長 百田顕児のインタビュー記事

国際開発の事業を30年以上行ってきた立場で、ウクライナ難民の支援を行うことは必然のミッションであること、支援を行うにも課題があるが時代の流れが日本企業を国際支援の取り組みに巻き込むためのタイミングが今だと考えた経緯など

参照 2023.3.9配信PRTIMES
ウクライナ難民支援のプラットフォームを構築。寄付ではない新たな支援の形
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004821.000002535.html

■オウンドメディア NEXT BUSINESS INSIGHTS

「ポストSDGs時代を見据えた途上国ビジネス最新サイト」として2021年に開設したオウンドメディアです。途上国×ビジネス×SDGsを実現するため、勢いをもって発展する途上国の市場情報をお届けしています

 ■アイ・シー・ネット株式会社

アイ・シー・ネットは世界中の社会課題を解決し、より良い世界を目指しています。1993年の設立以来30年間、現場力を活かした開発コンサルタントとして、主に政府開発援助(ODA)を通じて世界150ヵ国以上で活動してきました。また、民間企業の海外ビジネス展開支援や、人材育成事業に加え、2019年に学研グループ傘下となったことから、学研事業の海外展開を担っています。私たちはこれまでの事業を通じて得られた社会課題に関する専門的知見とグローバルネットワークを活かした国際貢献を継続して進めて行きます。
https://www.icnet.co.jp/

返事を書く

あなたのコメントを入力してください。
ここにあなたの名前を入力してください