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～日本代表を決定する全日本大会へ～
日本財団（東京都港区、会長 笹川 陽平）が企画・統括・支援し、一般社団法人ソーシャルスポーツイニシアチブ（東京都港区、代表理事 馬見塚 健一）が開催運営する「SPOGOMI WORLD CUP 2025」の日本国内予選大会「スポGOMI ワールドカップ 2025 岐阜STAGE」が2024年12月7日（土）、清水緑地において開催されました。計18チーム、54人が参加し、岐阜県代表に輝いたのは田村淳の大人の小学校クリーンアップクラブ。本チームは、2025年9月（予定）に東京都内で開催する、全国47都道府県の予選大会を勝ち抜いたチームが出場する全日本大会「スポGOMI ワールドカップ 2025 日本 STAGE」に進出。その後2025年秋に日本で開催予定で、日本を含め世界30カ国（予定）の代表が集う「スポGOMI ワールドカップ 2025」への出場を目指します。
公式サイト：https://nf-spogomiwc.com/
スポGOMIは「スポーツ×ごみ拾い」の略で、3人1組のチームを結成し、制限時間60分の中で規定エリア内のごみを拾い、その量や種類に応じて与えられるポイントを競う日本発祥のスポーツです。
スポGOMIの世界大会「スポGOMI ワールドカップ 2025」は、スポGOMIの国際的な普及を促進するとともに、国や世代を問わず海洋ごみの削減活動に参加いただく機会を日本から創出し、海洋ごみ削減の世界的ムーブメントにつなげていくことを目的として、日本財団「海と日本プロジェクト・CHANGE FOR THE BLUE」の一環として実施するものです。
＜参考＞
■スポGOMIとは https://www.spogomi.or.jp/
イベント概要
・日程 2024年12月7日（土）
・開催場所 清水緑地（岐阜県岐阜市加納清水町4丁目）周辺
・参加人数 1チーム3名×18チーム＝54人
・企画・支援・統括：日本財団
・大会運営・主催：一般社団法人ソーシャルスポーツイニシアチブ/(一社)海と日本プロジェクト岐阜
・後援：岐阜県岐阜市
優勝は「田村淳の大人の小学校クリーンアップクラブ」！拾ったごみの総量は32.355kg！
全18チームが参加した岐阜STAGEには、県内の高校生や大学生らが多く参加しました。またスポGOMI経験者が多く、全日本大会への切符をかけて開始から白熱した戦いが繰り広げられました。上位2チームがそれぞれ30kgのごみを集めるという激闘の末、ごみ総量32.355kg／3556.3ポイントを獲得した「田村淳の大人の小学校クリーンアップクラブ」が優勝しました。2025年9月（予定）に東京で行われるスポGOMI ワールドカップ 2025 日本 STAGEでも好成績が期待されます。
岐阜STAGEで集められたごみの総量は109kg
会場となった岐阜市の清水緑地は、JR岐阜駅前で自然に触れることができる市民の憩いの場。普段から地域の人が清掃活動を行うなど、比較的きれいな公園のため、目につきやすい場所にごみは少ないように思われましたが、選手らは次々とごみを見つけ出しました。持ち前のパワーとチームワークで手の届きにくい水際のごみを拾う高校生や、垣根・茂みをくまなく探す大人たち。日中も10℃を下回る寒い日でしたが、会場は選手らの熱気に包まれていました。
優勝チームコメント
ぱっと見ると綺麗でごみが全然無いと思ったけれど、茂みの中や垣根の隙間などを探すと結構ごみがあった。ペットボトルや缶は意外と少なく、たばこの吸い殻や飴の袋など細かいごみが多かった。2位とわずかな差だったが勝てて嬉しい。スポGOMI ワールドカップ 2025 日本 STAGEでは、岐阜県代表として、優勝を目指します！
＜団体概要＞
団体名称：一般社団法人ソーシャルスポーツイニシアチブ
URL：https://www.spogomi.or.jp/
活動内容 ：ゴミ拾いをスポーツと捉え、競い合い汗を流しながらゴミを拾うことで、健康な体づくりと子どもから大人までゴミを捨てないリサイクル習慣を意識させ、きれいで暮らしやすい街づくりに貢献し、スポーツと環境の融合を実現させ、スポーツの新たな魅力を提案することで、日本スポーツ界の発展に付与することを目的としております。
CHANGE FOR THE BLUE
国民一人ひとりが海洋ごみの問題を自分ごと化し、”これ以上、海にごみを出さない”という社会全体の意識を向上させていくことを目標に、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として2018年11月から推進しているプロジェクトです。産官学民からなるステークホルダーと連携して海洋ごみの削減モデルを作り、国内外に発信していきます。
■日本財団について
痛みも、希望も、未来も、共に。
日本財団は1962年、日本最大規模の財団として創立以来、
人種・国境を越えて、子ども・障害者・災害・海洋・人道支援など、
幅広い分野の活動をボートレースの売上金からの交付金を財源として推進しています。
