来場291社。最も注目を集めたのは「センサーサイネージ」
- SDGs販促を推進する展示会「iTVPrivate Show 2021」とは
「iTV Private Show 2021」は、店頭販促に存在する多くの「非効率」「ムダ」をなくし、SDGsに対応する販促の全体最適を提言する展示会です。SDGs販促をテーマに様々な製品・サービスを展開する当社グループ会社が一同に集う展示会として「プチ体験、プチ感動」をコンセプトとし、販促活動の効率化に向けてAI分析で効果的な店舗抽出ができる店舗DBをはじめ、ペーパーレス化、DXを推進するサイネージ、最新技術や海外生産のノウハウを応用した業務用ICT及びIoT製品、ムダ配送の削減に貢献する物流一括管理、ラウンダーによる販促物設置率向上等、当社グループが展開するSDGs販促支援サービスをご案内させていただきました。
＜会場イメージ写真＞
- 「iTV Private Show 2021in SHIBUYA」結果
「iTV Private Show 2021in SHIBUYA」は、2021年10月5日（火）～10月29日（金）（※土日祝日を除く）を本開催期間とし、延べ291社546名の皆様にご来場いただきました。
開催期間中に実施したアンケートによると過半数の企業でSDGsへの意識があることがわかり、また販促領域まで踏み込む当展示会の「SDGs販促」というテーマを評価する声も多数寄せられました。
また新型コロナの影響からデジタル施策強化に取り組む企業も多く、紙媒体からデジタルサイネージへの切り替え、オンライン配信によるDXソリューションの推進を担うサイネージの可能性に関心が集まりました。
もっとも関心を集めた製品は、センサーに「手をかざす」「商品を手に取る」「ボタンを押す」というアクションでサイネージのコンテンツを切り替えできる仕組みをもつセンサーサイネージであり、「エンターテイメント性を感じた」という声もありました。
■「メーカー」が最も多く来場している（図１）
■製品・サービスでは「センサーサイネージ（かざすサイネージ）」が最も関心を集める（図2）
【製品・サービス概要(抜粋)】
●かざすサイネージ：「手をかざす」という動作にセンサーが反応してサイネージの動画を切り替え再生します。
●PISTAオンライン切替デモ：稼働37,000台(※2021年9月末時点)のオンラインサイネージ「PISTA」ソリューションを実演しました。
●テニトルサイネージ：「商品を手に取る」という動作にセンサーが反応してサイネージの動画を切り替え再生します。
●スマートシェルフ：トップボード・プライスレールのメディアDX化で加速する棚什器の新たな活用方法を提案しました。
●店舗DB：当社グループが創業期よりラウンダー、推奨販売、覆面調査等のフィールドマーケティング業務レポート、デジタルサイネージの出荷台数、オンラインサイネージから取得した棚前消費者行動等から収集したデータベースです。年間100万件超、累計700万件超の店舗DBをベースに、AI機能による無数の切り口を自動作成・分析施策シミュレーションを行い、売れる店舗、ショールームとして価値のある店舗、不振店舗等を選別し、効率的かつ効果的な店頭販促企画を実施するための店舗を抽出することが可能です。内部データの蓄積だけでなく、地域経済分析システム「RESAS（リーサス）」や政府統計ポータルサイト「e-Stat（イースタット）」等の産業構造、人口動態、人口推計、国勢調査等、各省庁が開示している統計に関するオープンデータとの連携強化や、企業ホームページ等を自動クローリングし、リアルタイムで最新の店舗情報を整備しております。
■来場者の声(抜粋)
・紙の削減+中長期的売場の確保を目的に、デジタル化と什器を兼ね備えた”SDGs販促”は取り組んでいきたい。(メーカー 販促・マーケティング担当)
・やはり実際に機材を見ることで、自社での利用イメージが出来て参考になった。デジタルを活用し新たな販促を模索したい。(メーカー 販促・マーケティング担当)
・店舗DBはPOSだけでない定性データや定量データを含め店舗を抽出できるので非常に興味がある。(メーカー 販促・マーケティング担当)
・月1で店舗内のポスター入れ替えをしているため、オンラインで一括配信、管理できるのはありがたい。(小売流通 販促・マーケティング担当)
・端末の運用やメンテナンスが大変だったので、ラウンドや事務局までワンストップで依頼出来るのは便利。(メーカー 販促・マーケティング担当)
・グループソリューションとして支援の部分が非常に魅力的。流通様の情報や、現状課題をとても理解されている。 (代理店・卸 営業)
- ESG経営、SDGsへの取り組み
当社はIoT/ICTテクノロジーでDX、スマートシティのインフラを支え、社会、環境にimpactを与える『impact e』というコンセプトのもと、「economic society(経済社会)」「electro device(電子機器)」「environment(環境)」の3つをプラットフォームと定義づけるとともに、ESG経営に取り組み、各領域における事業活動を通じて社会課題の解決を目指し、SDGs達成にも貢献してまいります。
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