～2009年の植樹開始から13年で累計植樹本数1605本となり、歴史ある活動へ～
当社では、使われなくなったウィッグの回収と環境保全をつなげる「フォンテーヌ緑の森キャンペーン」を、2009年から実施しています。本キャンペーンの一環として、2019年4月に、静岡県と合同会社ツバルの森（本社：東京都渋谷区、代表社員：三嶋 浩太）の3者で「しずおか未来の森サポーター協定」を締結し、当時民間企業として初めて「静岡県立森林公園でのアカマツ林再生プロジェクト」への協力を開始しました。2019年12月以降、苗木の成長を妨げる枯葉や倒木を取り除く作業、アカマツの苗木を植える作業などを行っています。
植樹の様子
当社看板の前での記念撮影
2020年1月に植樹したアカマツ林
今年度は、両日ともに雨が降る中、手指消毒などの感染症対策をしっかり行い、12月に地ならし、1月に苗木の植樹を少人数の有志で実施しました。1月の植樹では約900平方メートルの土地に横浜ゴム新城工場で育成された苗木140本を当社社員が1つ1つ丁寧に植樹を行いました。
2020年1月に植樹をした苗木は、枝の数を増やし、添え木がなくても、大きく成長を続けていました。元通りの景観に戻るまでは時間を要しますが、SDGs・CSR活動の一環として、継続的に植樹を行って参ります。
■静岡県立森林公園について
静岡県立森林公園は、アカマツ林を主体とした自然の景観として県民に親しまれ、また、環境省からも「生物多様性保全上重要な里地里山」として選定されるなど、希少生物の生息地としても評価されています。しかし、2011年の東日本大震災の影響で、松くい虫防除剤の空中散布用のヘリコプターが確保できず、松くい虫の被害が激増。そのため、園内の広範囲に純林として存在していたアカマツ林が、10年前の約1/3程度にまで減少しています。こうした状況から当社では、同地のアカマツ林再生活動への協力を決定しました。
■アデランスの植樹活動について
アデランスでは、使われなくなったウィッグの回収を促す環境キャンペーン「フォンテーヌ緑の森キャンペーン」を、2009年から実施しています。
「フォンテーヌ緑の森キャンペーン」は、期間中にウィッグ回収にご協力いただいたお客様の売上の一部を利用し苗木の植林を行うものです。植林支援は、環境コミュニケーションを推進する「ツバルの森」を通じて、山梨県内の山林地域に「フォンテーヌの森」を設置し苗木を植林しています。既に1,200本以上を植林しており、2009年に初めて植えた苗木は、現在では大人の背丈ほどに成長しています。
そして2017年より東北地方の桜の植樹活動支援の他、「ツバルの森」を通して全国各地の様々な環境保全を支援していく活動へと深化させてまいりました。日本の美しい自然を未来の子どもたちに残すため、全国規模の環境保全活動を今後も継続的に実施してまいります。
■フォンテーヌ緑の森スマイル活動 これまでの歩み
・『フォンテーヌ緑の森』への植林活動
期間：2009年～
場所：山梨県笛吹市
内容：不要となったウィッグの適切な処理と、緑を増やす植林活動をリンクさせることを目的として、2009年よりスタートしました。8年間での合計植林本数は1,200本以上となり、初年度に植えた苗木は大人の背丈ほどにすくすくと成長しています。2016年に対象エリアの植林が完了したため、2019年度からはメンテナンスや維持にかかる費用をサポートしています。
植樹実績：
・NPO法人さくら並木ネットワークへの支援
期間：2016年～
場所：東北・三陸地方
内容：2011年に発生した東日本大震災による津波到達地に桜を植林することで、津波被害を後世に伝える活動を行うNPO法人をサポートしています。当社社員を中心に、植林活動に参加しています。
植樹実績：
・静岡県「アカマツ林再生プロジェクト」への支援
期間：2019年～
場所：静岡県浜松市内容：2011年の東日本大震災の影響で、松くい虫防除剤の空中散布用のヘリコプターが確保できず、松くい虫の被害が激増。その結果、アカマツ林が10年前の約1/3程度（約13,000本）にまで減少しました。こうした状況から民間企業として初となる同地のアカマツ林再生活動を実施しております
植樹実績：
■アデランスのCSR活動について
アデランスグループのCSR活動は、「社会的価値を持った活動」をさらに深め、広げていくことで、お客様や社会からの信頼に基づいた、健全で永続的な企業成長を目指すものです。こうした活動を「事業と一体化した価値共創型CSR」として進めています。
株式会社アデランスは持続可能な 開発目標（SDGs）を支援しています。
■アデランスのSDGsに対する取り組み
アデランスグループは、グローバルに事業を展開する企業として、SDGsで掲げられる、世界が直面するさまざまな課題と真摯に向き合い、事業を通じた社会課題の解決を図ることで、持続可能な社会の実現に寄与し、持続的な成長を目指していきます。