株式会社mediba（本社：東京都港区、代表取締役社長：新居 眞吾、以下 mediba）と株式会社ORSO（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：坂本 義親、以下 ORSO）が共同で企画・開発を行っている、子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」のアプリ内店舗に、株式会社HONEYTHING（本社：東京都渋谷区、代表：赤池 慶彦、以下 ハニシング）が企画・運営する金融教育イベント「キッズフリマ」を2022年7月27日よりアプリ内出店を開始しました。
「まねぶー」はアプリ内店舗で、お子さまがお仕事体験やアプリ内通貨「マネブ」を使ったお買い物などの体験を通して、ゲーム感覚でお金の仕組みを学ぶことができるマネー学習アプリです。身近に実在するお店のお仕事をアプリ内で体験することで、よりリアリティを感じながらお金の知恵が身に付きます。
ハニシングでは、実際のお金を使って子どもだけで物の売り買いをする、子どもによる子どもだけのフリーマーケット「キッズフリマ」の企画・運営を行っています。この体験型の教育イベントを通してお金はもちろん、リユース意識やコミュニケーション能力など、現代社会に必要なあらゆる事柄を楽しみながら学べる機会の醸成を推進しています。このたび、マネー学習アプリとして子ども向けの金融教育やESD※１を推進する「まねぶー」の取り組みに、ハニシングが賛同し新たにアプリ内店舗「キッズフリマ」を出店します。
アプリ内店舗では「フリマでおかいもの」、「おつりわたし」、「しゅうしけいさん」の3種のゲームをお楽しみいただけます。
※１ 持続可能な開発のための教育
「キッズフリマ」お仕事内容
●フリマでおかいもの
商品を移動して買いたいものが全部買えるように上手にお買い物をしよう。
●おつりわたし
正しいお釣りの金額になるようにお金をトレイに移動しよう。
●しゅうしけいさん
利益（残ったお金）を計算して正しい数字をパネルに移動しよう。
●株式会社HONEYTHING 代表・赤池 慶彦氏のコメント
キッズフリマは全国の商業施設をメインの会場として開催をしている体験型の教育イベントです。お金の教育の必要性を強く感じ、体験を通じて学ぶ場を提供するために16年前から活動を続けています。
この度、「まねぶー」にお声がけいただき、その目指す世界やミッションに強く共感し、出店をさせていただく事となりました。オフラインのイベントであるキッズフリマとしては、初めてのデジタルコンテンツとなりますので、イベントに参加した子供たちがお家に帰ってからでも勉強ができるような学びの導線になってくれればと願っています。
「まねぶー」は、お子様が楽しくお金や社会について学ぶことができる機会を作り、親子のコミュニケーションのきっかけとなるサービスとして、これからもさらなるアップデートと出店企業の拡大に取り組んでまいります。
■「まねぶー」について
「まねぶー」は親子で楽しめる完全無料のマネー学習アプリです。
ゲーム感覚で楽しめる「おしごと」や、おしごとでもらったアプリ内通貨「マネブ」を使った「おかいもの」を通じて、お子様がお金のやりとりや仕事、商品などについて学んでいくことができるサービスです。ぜひ、親子で会話をしながらゲームをお楽しみください。
App Store ：https://apps.apple.com/jp/app/id1549143431
Google Play：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.mediba.maneboo
■株式会社medibaについて（https://www.mediba.jp/）
KDDIグループの一員として2000年に創立。auスマートパスを始め、au関連サービス運営のほか、国内外にて幅広い分野でサービスを展開しています。ミッション「ヒトに“HAPPY”を」、ビジョン「mediba made」を掲げ、心豊かに暮らせる社会の実現に取り組んでいきます。
■株式会社HONEYTHINGについて（https://honeything.jp/）
ハニシングは、「お金と楽しく向き合うための教育とビジネスの面白さを感じる体験をすべての子どもたちに」をミッションに掲げる、子どもの金融教育に特化したベンチャー企業です。文部科学省・環境省・金融庁の後援事業である「キッズフリマ」の企画・運営を担い、開催実績は全国で600回以上、総来場者数は20万人を超えています。
■株式会社ORSOについて(https://www.orso.jp/)
株式会社ORSOは、テクノロジーとクリエイティブでユーザー体験をデザインする会社として、
スマートフォンを活用したサービス立案や、ソーシャルゲーム等のグラフィック制作、大学病院等と連携したヘルスケアアプリ、コロナ禍におけるドローン・IoT分野の「みんなの体調ノート」等、さまざまな企業様とデジタルビジネスの共創を行っています。
※会社名、商品またはサービスなどの名称は、一般に各社の商標または登録商標です。