詳細はこちら：https://www.pacific.co.jp/news/2022/20221017-001041.html
パシフィックコンサルタンツ株式会社（住所：東京都千代田区、代表取締役社長：大本 修）は、「自然関連財務情報開示タスクフォース（Task force on Nature-related Financial Disclosure：TNFD）」の理念に賛同し、TNFDフォーラムへ参画しましたのでお知らせいたします。
当社は、気候変動問題について、2019年に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に賛同、2021年6月にはパシフィックコンサルタンツグループの脱炭素経営「Pacific Net Zero」を宣言し、2030年までに当社グループの温室効果ガス排出量の実質ゼロの実現と2050年までに日本の温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることへの貢献を宣言しました。
このTNFDフォーラムへの参画を通して、創立から70年以上、社会インフラ整備に貢献してきた経験から、森林、水資源、土壌、生物多様性などに係る自然関連領域のコンサルティングに関する多くの知見を活かし、自然資本および生物多様性にかかるリスクや機会の適切な評価および開示の枠組みの構築を進める予定です。
パシフィックコンサルタンツグループは、引き続き社会全体のサステナビリティの実現やレジリエンスの向上に貢献してまいります。