2021年12月7日（火）17：00～18：45 @ ビデオ会議アプリ「Zoom（ズーム）」
日本で唯一、「ファッション」「ビジネス」の専門職大学・国際ファッション専門職大学は、大阪産学連携研究会（代表：本学教授 富澤修身）と共同シンポジウムを開催いたします。
「サステナビリティ」は、今やファッションビジネスのマストワードにな っています。サステナビリティへの対応の巧拙が企業の明日の業績に大きな差を生む時代にもなっており、各企業は自社の強みを活かしつつ、社外との新しい連携を構築しています。サステナビリティや SDGs（持続可能な開発目標）は、2025年に大阪で開催される『2025年日本国際博覧会』のメインテーマでもあります。
今回のシンポジウムは、2019年秋より大阪産学連携研究会が「SDGs と大阪・関西万博、ファッションにできることは」のテーマで進めてきました共同研究の成果の一部を紹介するとともに、本学学生の「サステナビリティへの思い」についてもご紹介する場となっております。ぜひご取材、ご参加ください。
【シンポジウム 概要】
テーマ
ファッションビジネス リボーン―ニューフロンティアをサステナビリティで切り拓く―
日時
2021年12月7日（火）17：00～18：45
参加費
無料
実施方法
Zoom を用いたWeb会議方式
募集定員
100名程度
参加申込み・お問い合わせ
事前に申込みフォームよりご予約ください。（締切：11月30日17：00）
▼申込みサイト
https://forms.gle/qYva6ytx4XdE11aZ8
▼問い合わせ先
大阪市北区梅田3-3-2 国際ファッション専門職大学 大阪キャンパス 富澤修身宛
Tel.06-6347-5111（代表）；e メール：[email protected]
【スケジュール・登壇者】
「サステナビリティとニューフロンティア」 教授 富澤 修身
東北大学大学院 経済学研究科 経済学専攻 博士課程単位取得退学。経済学博士。大阪 市立大学名誉教授。産業論を専門分野とし、大阪市立大学商学部、同大学大学院経営学研 究科で教鞭を執り、現職。アメリカ経済史学会理事、通商産業省繊維産業審議会 臨時委員 などを歴任。現在は教授として教育に携わるかたわら大阪商工会議所企業成長支援委員会 副委員長を務める。著書に『ファッション産業論』（創風社）、『模倣と創造のファッション産業 史』（ミネルヴァ書房）他多数。
「サステナビリティとデザイン」 大阪ファッションクリエイション・ビジネス学科長 准教授 藤井輝之
オリジナルブランド『TERUYUKI』を立ち上げ、パリのユネスコ本部で開催されたファッション ショーに出品。のちに東京でのショーに初参加を果たし、メディアや業界の注目を集める。ア パレル等のコンサルティング事業を展開する傍ら、日本全国の素材産地を縦断し各地でテキ スタイル開発（倉敷 ワークウェア素材、尾州ウール素材、服素材開発／泉州産地 毛布、ウ ール、タオル素材開発等）を行うなど、活動は多岐にわたる。
「サステナビリティとファッションビジネス」 准教授 髙原昌彦
京都産業大学 法学部法律学科 卒業。法学士。株式会社ワールド 品質管理室、エアトーク 事業部 企画 MD 等を経て、ファッションコンサルタント事務所 A.P.office 開業。素材企画 開発指導から店頭販売職接客指導まで幅広くコンサルティング業務を請け負う。また甲南女 子大学の専任講師や大阪成蹊大学の非常勤講師としてファッションビジネス論を説く等活動 ののち現在に至る。著書に『新鮮！ファッションビジネス入門』（繊研新聞社）など。
「ビジネス界における SDGs への取組み」：大西洋市氏（関西ファッション連合 SDGs 推進室長）
「サステナビリティへの思い」：本学 大阪ファッションクリエイション・ビジネス学科学生 2 名を予定
討論1：「サステナビリティはどの程度浸透しているか？」「サステナビリティを一層進めるためには何が必要か？」
討論2：「若者のサステナビリティ意識はどうか？」
討論3：「企業にとってサステナビリティを進めるためにはどんな人材が必要か？」
【主催】大阪産学連携研究会（代表・富澤修身）
【共催】国際ファッション専門職大学 国際ファッション学部 大阪ファッションクリエイション・ビジネス学科
https://www.piif.ac.jp/
■国際ファッション専門職大学
55年ぶりに国がつくる新しい大学制度である「専門職大学」として2019年4月に開学した、日本で唯一の「ファッション」「ビジネス」の専門職大学です。これからのファッションと、そのビジネスを見据えて、世界トップブランドや企業との教育連携から、日本が世界に誇る繊維産地との連携まで、今までの教育機関にはない職業に直結した教育環境で、卒業時には国際通用性のある学位として国が認めた専門職の「学士」を取得することができます。