日本オムニチャネル協会×DXマガジン共催セミナー第4弾 「2022年大予測!DXとSDGsのこれから」

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2021年12月23日
一般社団法人日本オムニチャネル協会

一般社団法人日本オムニチャネル協会とWebメディア「DXマガジン」は、オンラインセミナーを2021年12月27日に開催します。第4回となる共催セミナーのテーマは「2022年大予測!DXとSDGsのこれから」。多くの企業にとって重要施策となりつつある「DX」と「SDGs」の今後を議論します。

 2021年は新型コロナウイルス感染症のまん延を機に、多くの企業がDXの必要性に迫られた1年となりました。従来のビジネスモデルでは売上アップを見込めない、ITやデジタルを駆使しなければコロナ対策を講じられないなど、新たな打開策としてDX推進に舵を切る企業が多く見られました。小売・流通業にとっては、「非接触」や「非対面」などのキーワードを盛り込んだ販売施策や店舗サービスが数多く登場した1年でした。

 一方、企業にとっては、SDGsに代表される社会課題解決の取り組みを強く意識する年でもありました。多くの企業が再生可能エネルギーへの切り替え、従業員の新たな働き方の創出、持続可能な産業構造構築に向けたイノベーション創出などの社会課題と向き合い、何をすべきか、どんな施策を打ち出すべきかを考えさせられる1年でした。環境や社会、企業統治に配慮したESG投資への注目も高まる中、大企業を中心にSDGsへの取り組みが大きく加速しました。

 では2022年、これらの取り組みはどう変わるのか。企業/団体には何が求められ、どんな準備や対策をしなければならないのか。さらには、規模や業種、地域性を問わず、すべての企業や団体が向き合わなければならない取り組みへと昇華するのか。

 今回の共催セミナーでは、ゲストとしてSDGsやサステナビリティなどの分野に精通し、官公庁や地方自治体のアドバイザーを務める指出一正氏が登壇。日本オムニチャネル協会会長 兼 DXマガジン総編集長の鈴木康弘と、DXとSDGsの今後や関係について議論します。

 今回の共催セミナーは、次の課題を抱える企業や自治体担当者などに向きます。
・DXやSDGsの具体的な施策を打ち出せずにいる推進責任者
・DXとSDGsについて漠然としか理解していない企業経営者
・DXとSDGsの関連性や結びつくアイデアを創出できない経営者、自治体担当者
・2022年のDXとSDGsの動向を探りたい企業/自治体担当者 など

【セミナー参加の申し込みはこちら】
https://dxmagazine.jp/DX%E5%AE%9F%E8%B7%B5%E3%82%BB%E3%83%9F%E3%83%8A%E3%83%BC/po7Ec

【第4回共催セミナー概要】
テーマ:2022年大予測!DXとSDGsのこれから
開催日時:2021年12月27日(月)16:00~
開催場所:オンライン(※zoomウェビナーによるオンライン開催)
料金:無料
共催:一般社団法人日本オムニチャネル協会、DXマガジン

【ゲストプロフィール】
株式会社ソトコト・プラネット 代表取締役
未来をつくるSDGsマガジン「ソトコト」 編集長
指出 一正 氏
『ソトコト』編集長。1969年群馬県生まれ。
上智大学法学部国際関係法学 科卒業。雑誌『Outdoor』編集部、『Rod and Reel』編集長を経て、現職。島根県「しまコトアカデミー」メイン講師、広島県「ひろしま里山ウェーブ拡大 プロジェクト」全体統括メンター、高知県文化広報誌『とさぶし』編集委員、 静岡県「『地域のお店』デザイン表彰」審査委員長、奈良県「奥大和アカデミ ー」メイン講師、奈良県下北山村「奈良・下北山 むらコトアカデミー」メイ ン講師、広島県「ひろしま さとやま未来博2017」総合監修、長野県長野市 WEBメディア『ナガラボ』編集長をはじめ、地域のプロジェクトに多く携わる 。著書に『ぼくらは地方で幸せを見つける』(ポプラ新書)。趣味はフライフィッシング。

【本件に関するお問い合わせ先】
一般社団法人日本オムニチャネル協会 事務局 小屋
メール:[email protected] 電話:03-4218-7895

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