紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。

0
745
紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のメイン画像
株式会社泰清紙器製作所(本社:東京都練馬区、代表:大木啓稔、以下「泰清紙器製作所」)が、アスエネ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:西和田 浩平、以下「アスエネ」)と連携。再生可能エネルギー100%・地産地消のクリーン電力を導入し、地域社会に貢献します。

■泰清紙器製作所とは

紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のサブ画像1

1965年創業の株式会社泰清紙器製作所は、創業当初から和洋菓子やブランドの革小物などの、高級感が求められる貼箱を中心に制作。オリジナリティーあふれるデザインや、主役である商品をより引き立てるパッケージを提案することを得意としており、商品の企画から設計、サンプル制作、製造、梱包、配送まで全てを手がけています。さらに、手作りの小ロットから、自動機による大量生産まで行っており、ニーズに合った対応ができることが強みです。

■アスエネ導入の背景と目指す姿

紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のサブ画像2

先代が創業して以来、「会社は地域社会に貢献するために」という理念を掲げてきた、泰清紙器製作所。近隣地域のお菓子屋さんの化粧箱を製造をするなど、地域に根ざした企業としてあり続けた同社は、地産地消の再生可能エネルギーへの切り替えにより地域へ貢献ができるアスエネのサービスに共感。この度、電力を通じたSDGsへの取り組みとして、アスエネの再エネ100%電力の導入をスタートします。

今後も、将来の地域社会に豊かな自然と四季を残せるよう尽力していきます。

紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のサブ画像3

泰清紙器製作所とアスエネの詳細は以下の通り。

【泰清紙器製作所について】
会社名:株式会社 泰清紙器製作所
代表者:大木啓稔
創立:1965年
埼玉事業所:埼玉県戸田市笹目北町14-6
WEBサイト:http://www.taiseishiki.co.jp/index.html

泰清紙器製作所

紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のサブ画像4

■クリーン電力サービス「アスエネ」の特長
気候危機問題の解決、ESG・SDGsの取り組みを積極的に推進したい、地方創生や地産地消を通じて地元を応援したい、環境ブランディングをご希望の企業・自治体・教育施設などのお客さまにおすすめの、再生可能エネルギー100%を提供するサービスです。

①再エネ100%と電気代10%削減を両立

紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のサブ画像5

CO2排出量ゼロの再生可能エネルギー100%の電力でありながら、平均10%のコストダウンも実現し、再エネ=高いというイメージを覆します。
既存の送配電線を利用するため、電気の品質は一切変わらず、安定的な電力供給が可能です。

②SDGsや地産地消で企業のイメージアップ

紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のサブ画像6

ブロックチェーンを活用したシステムにより、ご希望の発電所を選択できるため、エネルギーの地産地消に貢献できます。さらに、共同でのプレスリリース配信などのPRをサポートすることで、企業イメージを向上させ、ブランド価値を高められます。

③一括管理でカンタン省エネ対策

紙加工品を手がける「泰清紙器製作所」が、アスエネの地産地消・再エネ100%電力を導入。のサブ画像7

電力料金や使用量、CO2の削減量をリアルタイムで見える化します。電気料金やCO2排出量の高い時間帯への対策となる、追加サービスもございます。

【アスエネ株式会社】
会社名:アスエネ株式会社
事業内容:
(1)再エネ100%・地産地消・コスト削減のクリーン電力サービス「アスエネ」
(2)温室効果ガス排出量管理クラウドサービス「アスゼロ」
資本金:3億8,250万円(資本準備金含む)
代表取締役CEO:西和田 浩平
株主:経営陣、Incubate Fund、環境エネルギー投資、STRIVE
創業:2019年10月
WEBサイト:https://earthene.com/corporate/

※1 FIT電気とは太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスの再生可能エネルギー電源を用いて発電され、固定価格買取制度(FIT)によって電気事業者に買い取られた電気のことです。 FIT電気を調達する費用の一部は、当社以外のお客様も含めた電気をご利用者から集めた賦課金により賄われており、CO2が排出されないなどの再生可能エネルギーとしての価値を訴求するにあたり、国の制度上、非化石証書の使用が必要とされています。この電気のCO2排出量については、火力発電なども含めた全国平均の電気のCO2排出量を持った電気として扱われます。

返事を書く

あなたのコメントを入力してください。
ここにあなたの名前を入力してください