楽天「ラクマ」と「ブランディア」、両サービスのユーザーを対象に「サステナビリティ」に関する初の共同意識調査を実施

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 - 「サステナビリティ」の認知は約7割、意識している取り組みは「マイバッグ」と「不用品のリユース」 -

 楽天グループ株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)が運営するフリマアプリの楽天「ラクマ」と、株式会社デファクトスタンダード(本社:東京都大田区、代表取締役社長:仙頭 健一)が運営する国内最大級のリコマースサービス「ブランディア」は、ともに二次流通において「サーキュラーエコノミー」(循環型経済)を推進するサービスとして、ユーザーの「サステナビリティ」に関する意識を明らかにする目的で初の共同調査を実施しました。

■「サステナビリティ」の認知率は約7割
「サステナビリティ」の認知について質問したところ、約7割が認知していることがわかりました。認知者の内訳は「意味を知っている」(47.7%)、「聞いたことはあるが意味は分からない」(22.2%)となり、意味を理解しているユーザーが約半数を占めていることがわかりました。

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■7割以上が「サステナビリティ」を生活に取り入れたい
「サステナビリティ」について説明を入れたうえで、「日常の生活に『サステナビリティ』を取り入れたいか」という質問をしたところ、7割以上が取り入れたいと考えていることがわかりました。

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■意識している「サステナビリティ」活動は「マイバッグ」と「不用品のリユース」がともに約8割
「サステナビリティ」について「意味を知っている」と回答したユーザー315人を対象に、「日頃から意識している『サステナビリティ』」について質問したところ、「マイバッグの利用やゴミの分別」(83.5%)が最も高く、次いで「不用品のリユース」(77.8%)となりました。

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■不用品処分の際、最もリユースするジャンルは「衣服・子ども服」
さらに、上記の質問で「不用品のリユース」と回答したユーザー270人を対象に、実際に不用品を処分する際にリユースサービス(フリマアプリへの出品/出張買取/リユースショップでの買取など)を活用する商品ジャンルを質問したところ、「衣類・子ども服」(84.1%)が最も高く、次いで「本」(70.7%)となりました。

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■不用品を処分する際に、楽天「ラクマ」ユーザーの42.0%、「ブランディア」ユーザーの38.4%が他リユースサービスを併用
直近3カ月の期間(2月1日から4月30日)、不用品を処分する際に利用したサービスを質問したところ、楽天「ラクマ」ユーザーの42.0%、「ブランディア」ユーザーの38.4%が、「リユースショップ」などの他サービスを併用していることがわかりました。楽天「ラクマ」ユーザーは「リユースショップ」(26.4%)の併用が最も高く、「ブランディア」ユーザーは「フリマアプリ」(25.6%)の併用が最も高いことがわかりました。

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■ブランドの衣類回収、約3人に1人が参加
アパレルブランドなどが店舗で不用になった衣類等を回収する「衣類回収」について参加経験を質問したところ、「ある」の回答が35.9%となり、3人に1人以上の参加経験があることがわかりました。また、「ある」と回答したユーザーに、どのブランド(店舗)の回収に参加したかをフリー回答であわせて聞いたところ、「ユニクロ」(N=155)が最も多く、次いで「H&M」(N=21)、「GU」(N=9)の順となり、主にファストファッションブランドでの衣類回収が進んでいる実態が明らかになりました。 

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【サステナビリティに関する意識調査】
期間: 2021年5月20日
調査対象: 楽天「ラクマ」ユーザー、「ブランディア」ユーザー
調査方法: オンラインによるアンケート
調査サンプル数: 661件(内訳:楽天「ラクマ」333件、「ブランディア」328件)

【ブランディアについて】
オンラインの宅配買取(https://brandear.jp/)、買取専門店(https://brandear.jp/shop)、リモート買取「ブランディア Bell(https://brandear.jp/bell)」など、オンライン、オフライン双方の利点を活かし、常にお客様の安心と利便性の向上を目指しています。さらに国内だけでなくグローバルリコマースにおけるマーケットを積極的に開拓し、国内外で求められるアイテムをお客様に直接、適正な価格で世界で販売することにより、買取価格の向上に努めています。ブランディアは、価値ある品物を次に繋いでいく「バリューサイクル」な社会の実現を目指します。

【フリマアプリの楽天「ラクマ」について】
楽天「ラクマ」は、2012年7月にサービスを開始した日本初のフリマアプリ「フリル」と、楽天のフリマアプリ「(旧)ラクマ」が2018年2月に統合して生まれました。不用になったものを、次に必要とする人へつなぐプラットフォームとして、新しい消費の価値を生み出すことを目指しています。2018年6月には、新潟県新潟市に初の地方拠点を開設し、カスタマーサポートのさらなる強化に尽力しています。2021年6月末時点で3,000万ダウンロードを突破しました。 

※本ニュースレターに記載されている会社名および製品・サービス名は、一般に各社の登録商標または商標です。

以 上

 

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