キヤノンマーケティングジャパン株式会社(代表取締役社長:足立正親、以下キヤノンMJ)は、キヤノンMJグループの取り組みを掲載した「統合報告書2021」(日本語版)を発行し、ホームページにて公開しました。
https://canon.jp/corporate/ir/library/annual-report
キヤノンMJは、キヤノンMJグループの取り組みを掲載した「統合報告書2021」(日本語版)を発行しました。本報告書では、「成長ストーリーの見える化」「成長を実現するための人材」の2点を重点的にお伝えできるよう制作しました。また、「マテリアリティの開示」「TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)に基づく開示」の内容の充実を図っています。
目次
1.成長ストーリーの見える化
ステークホルダーの皆さまに対して、当社グループの収益基盤であるキヤノン製品事業に加え、成長領域に位置づけるITソリューション事業を事業拡大の軸とし、社会課題解決に注力していく当社の成長ストーリーをお伝えすることを目指しました。
2.成長を実現するための人材
上記の成長ストーリーを支える当社グループの人材についての制度や取り組みを説明することで、どのように人的資本の価値を最大限に引き出そうとしているか、ご理解いただけるよう努めました。また、人的資本をテーマに、当社社長、人事担当役員と、外部有識者による意見交換を行い、当社グループの考え方についてより分かりやすく説明しています。
■マテリアリティの開示
キヤノングループ企業理念「共生」のもと、全ての人類が共に生き、共に働き、幸せに暮らしていける社会を実現することを、ステークホルダーの「期待」と「要請」に応えることと位置づけ、サステナビリティ推進委員会にて議論を行い、当社グループのマテリアリティを特定しました。今後、具体的なアクションプランやKPIを設定し、着実な実行につなげていきます。
キヤノンMJグループのマテリアリティ
- くらし・しごと・社会を進化させるソリューションの提供
- 地球環境との調和
- 多様な人材がいきいきと輝くための組織力の向上
- 責任あるサプライチェーンの推進
- リスク・クライシスマネジメントの推進
- 健全なガバナンスの実行
■TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)に基づく開示
キヤノンMJグループは、「キヤノンMJグループ環境ビジョン2050」および「キヤノンMJグループ2030年中期環境目標」に向けた取り組みの実効性を高めるために、TCFDの提言への賛同を表明しています。本報告書において、TCFDの提言に基づき、ガバナンス・戦略・リスク管理・指標と目標の4つの観点での開示を行いました。
このような情報の開示を通じて、ステークホルダーの皆さまに当社をご理解いただくことで、企業価値のさらなる向上を目指していきます。
- 一般の方のお問い合わせ先: キヤノンマーケティングジャパン株式会社 サステナビリティ推進部 サステナビリティ推進第一課 03-6719-9150(直通)
- キヤノンMJグループ統合報告書ホームページ:https://canon.jp/corporate/ir/library/annual-report
キヤノンMJグループ「統合報告書 2021」概要
■内容
●イントロダクション
●キヤノンMJグループの価値創造
沿革
価値創造プロセス
価値創造を実行するキーワード
社長メッセージ
●キヤノンMJグループの事業戦略
長期経営構想
中期経営計画
財務戦略
特集:キヤノンMJグループの人的資本 鼎談
セグメント別事業戦略概況
●キヤノンMJグループのサステナビリティ
サステナビリティマネジメント
環境
社会
コーポレート・ガバナンス
社外取締役鼎談
●データ
10年間要約財務情報
連結財務諸表
ESGデータ
●会社概要/投資家情報
■ダウンロードURL
https://canon.jp/corporate/ir/library/annual-report
■形態
A4版82ページ 日本語(PDF)(英語版は後日公開予定)