クリエイティブ力で革新を起こす「月刊事業構想」２０２２年９月号発売

組織に求められるクリエイティブ力。政策デザインからアーティスト思考経営まで／地域特集は静岡県

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）出版部は、企業活性、地方創生、イノベーションの専門誌「月刊事業構想」2022年9月号を、8月1日（月）に発売しました。（https://www.projectdesign.jp/202209）不確実性が増す社会で、組織にクリエイティブ力が求められる時代。経営や人材育成の方向性を、最先端の実践事例から探ります。

• 【大特集】 クリエイティブ力で革新を起こす

不確実性が増す社会のなか、企業がイノベーションを起こすには、クリエイティブな発想を持つ人材と組 織が不可欠です。デザイン経営やクリエイティブ人材育成に対する日本企業の関心は高いものの、実現 に向けては手探り感が否めません。新規事業を生み出すための創造性をいかに発揮するか。クリエイテ ィブな力で革新を起こそうとするアーティスト、企業、行政のインタビューからヒントを示します。

－メタバース・NFTのインパクト アーティスト経済を変えるWeb3.0
－経済産業省「JAPAN＋D」 デザインアプローチを行政に加える
－企業を成功に導くデザインの力／セイタロウデザイン 山﨑晴太郎代表
－デザイン経営・ビジネスデザインの１１事例
－VUCA時代に対応できる経営者 求められるアーティスト思考／松永エリック・匡史 事業構想 大学院大学特任教授　　ほか
 

• トップの哲学と発・着・想

－「紙」から、地球の本当の豊かさを追求／山櫻 市瀬豊和社長
－ヘルスケア・ビジネスの構想／アルフレッサホールディングス 荒川隆治社長
－働きがいと高付加価値なものづくりを両立／オムロン太陽 立石郁雄社長 　ほか 
 

• 【地域特集】 静岡県　　　＜アジアトップクラスの医療・福祉のメッカを構築＞

東京や名古屋などの大消費地に近く、製造業を中心に多様な産業が集積する静岡県。製造品出荷額等 は全国3位で、売上高の4割を製造業が占めるが、お茶を筆頭に農林水産物の産地としても名高い。観 光面では富士山や、伊豆などの温泉地、うなぎの養殖が盛んな浜名湖など、豊かな自然を背景にした魅 力的な観光資源に恵まれている。県は約20年前から、医療分野の産業クラスター構築を目指す「ファル マバレー・プロジェクト」を推進。医薬品と医療機器の合計生産額は11年連続日本一を誇り、アジアトップクラスの医療と福祉の拠点へと着実に成長を続ける同県の取組に注目します。
＜取材事例＞
－川勝平太・静岡県知事インタビュー
　「ふじのくに」静岡県を日本の中心地に
－世界シェア約9割、「光」のリーディングカンパニー／浜松ホトニクス 晝馬明社長
－環境価値の地産地消の実現へ／静岡ガス 岸田裕之社長
－独自のスマート農業で躍進する農業ベンチャー「農業×AI」／Happy Quality 宮地誠代表取締役 　ほか
 

• 分析・論説

◆ヘルスケアビジネスの新戦略 「続くビジネス」のための３つの視点／加藤浩晃 東京医科歯科大学臨床准教授
◆地域経営の新機軸 商店街振興の現状／牧瀬稔 社会構想大学院大学特任教授 　ほか

他、「新事業」 「地域活性」 「発想」 「アイデア」 「イノベーション」 「ＤＸ」 「ＳＤＧｓ」 「脱炭素」 「ヘルスケ ア」 「スーパーシティ」 「自治体」 などキーワードに関連の記事を掲載。 
 

雑誌概要 「月刊事業構想」 2022年9月号

出版社：学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 出版部
価格： 1,300円（税込）
ASIN： B09M55W8R7
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://amzn.to/3v89fUg

月刊事業構想について

2012年9月に創刊した企業活性、地方創生、イノベーションをテーマとした専門誌。新たな事業アイ デアを求める、全国の経営者・新規事業担当者・自治体首長幹部の方々を対象に、新規事業・組織 運営のヒントとなる事例を紹介します。https://www.projectdesign.jp/

■事業構想大学院大学について

事業構想大学院大学 東京・校舎

2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想 計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供してい ます。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業 構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」 （MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙 台、大阪、福岡、名古屋の５校舎で、現在11期目 計466名が修了し、 数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研 究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,000名以上が課程を修了し ているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（http s://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。 ＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価 ＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）

■学校法人先端教育機構の概略

名称：学校法人 先端教育機構 理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
　：社会構想大学院大学（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等