－北海道美瑛町にてオリンピアンと共に植林研修活動を実施－
三井不動産株式会社(所在:東京都中央区、代表取締役社長 菰田正信)、一般財団法人冬季産業再生機構(本社: 東京都港区、代表理事 皆川賢太郎、専務理事 青井茂 以下、「冬季産業再生機構」)、公益財団法人日本オリンピック委員会(会長:山下泰裕 以下、「JOC」)アスリート委員会は、2022年10月21日に北海道上川郡美瑛町の三井不動産 グループの保有林にて植林研修活動を実施しました。
三井不動産グループは、「&」マークに象徴される「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、グループビジョンに「&EARTH」を掲げ、社会・経済の発展と地球環境の保全に貢献しています。この保全活動の一環として、北海道に約 5,000ha(東京ドーム約 1,000 個分以上)の森林を保有し、持続可能な“終わらない森”創りに向けて、「植える」「育てる」「使う」のサイクルを回しています。実際にこのサイクルを社員にも体験してもらうために、植林活動を2008年から研修として行っています。
今年の植林研修活動では、冬季産業再生機構とJOC アスリート委員会によって2022年3月に立ち上げられた『SAVE THE SNOW ～be active～』プロジェクトが、活動の主旨に賛同し、JOC アスリート委員をはじめとする8名のオリンピアンが植林研修活動に参加しました。当日は三井不動産従業員等と共に植林を行い、約500本のグイマツを植林しました。
三井不動産 サステナビリティ推進部長
山本有 コメント
当社は、まちづくりとスポーツ支援活動の共創を通して、「スポーツの力」を活用したまちづくりに取り組んでおります。今回、JOCアスリート委員会様のSDGsへの取り組みの一環として、当社グループが実施している植林研修活動に冬季産業再生機構様と共にご参画いただくことになり、当社の活動にも弾みがつき、アスリートの皆様と幅広く継続的に協働できることは喜ばしいと考えております。今後も、このような活動を通じて環境保全に努めてまいります。
冬季産業再生機構 代表理事
皆川賢太郎 コメント
初めて植林を体験しましたが、むかし海外で感じた森や環境を大事にする感 覚を思い起こしました。森林保全はスポーツと似てるなと感じます。スポーツ選 手も始めたときはまだ名もない選手ですが年月を経て素晴らしいプレイヤーに なるように、今回植えた木も 50 年後には立派に成長していくのでしょう。今回の 植林が将来の子供たちや選手のためになるのだろうと思うと、楽しみです。
JOCアスリート委員会 副委員長
高橋成美 コメント
小さな活動かもしれませんが、はじめなければ何も変わっていかないですし、 自然界のサイクルは一度止まってしまうとそこで終わってしまいます。こういう取 り組みをやり続けることが重要だということを伝えられたらと思います。特に冬の 競技は良いスポーツ環境がないと練習すらできません。こうして環境保全に関 わる一歩を一緒に踏み出すことで、将来に役立つのだなと思うとすごくワクワクし ますし、こうした一歩がとても大切なのだと改めて思いました。
- 三井不動産の植林保全活動
日本は国土面積の約7割が森林という森林大国です。その約4割は、主に木材の生産のために人工的に育成された人工林であり、健全な状態を維持するには、人の手による適切な管理が欠かせません。しかし、1964年木材の輸入自由化とともに国産材の価格が低迷し、林業が衰退。林業離れによる後継者不足や林業就業者の高齢化などもあり、現在も、多くの人工林で森林が放置されていることが問題視されています。三井不動産グループは、北海道に約5,000ha（東京ドーム約1,000個分以上）の森林を保有し、その全てにおいてＳＧＥＣ認証※を取得。（2009年11月取得、2014・2019年更新）計画的な植林、育成、伐採等による持続可能な森林経営を実施しています。
・ “植える、育てる、使う”の循環サイクルで「終わらない森創り」に関しては下記のURLからご参照ください。
https://www.mitsuifudosan.co.jp/and_forest/
※ＳＧＥＣ認証とは：「『緑の循環』認証会議（ＳＧＥＣ）」により、「森林が持続可能な方法で適切に管理されていること」を評価・認証する制度
なお、伐採適期を迎えて計画的に伐採した木材、森のメンテナンスのために間伐した木材は、木造賃貸ビルや木造住宅などの主要部材、各施設の仕上材のほか、住宅のフローリング材の下地やオフィス家具、商業施設の遊具で使うなど、グループ企業で幅広く、積極的に活用しています。
- 冬季産業再生機構×JOC アスリート委員会『SAVE THE SNOW ～be active～ 』プロジェクト
本プロジェクトは、2022年3月9日に一般財団法人冬季産業再生機構が、雪資源の保全が冬季競技にとっても重要であることから、地球温暖化や気候変動に伴う雪資源保全を含めたSDGsなどの環境問題や、冬季競技の環境を含めたウィンタースポーツの在り方について議論する場を設けることを求める要望書をJOCに提出したことに対して設けられることとなったものです。東京2020オリンピックでの環境に関する取り組みや地球温暖化、気候変動に関する課題を整理し、JOCアスリート委員と共に環境問題等の専門家を交えて意見交換を行い、JOC理事会に対して環境問題とスポーツに関する提言書を提出することを目指しています。
- 三井不動産グループのSDGｓへの貢献について
https://www.mitsuifudosan.co.jp/esg_csr/
三井不動産グループは、「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、人と地球がともに豊かになる社会を目指し、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）を意識した事業推進、すなわちESG経営を推進しております。当社グループのESG経営をさらに加速させていくことで、日本政府が提唱する「Society 5.0」の実現や、「SDGs」の達成に大きく貢献できるものと考えています。また、2021年11月には「脱炭素社会の実現」、「ダイバーシティ＆インクルージョン推進」に関し、下記の通りグループ指針を策定しました。今後も、当社グループは街づくりを通じた社会課題の解決に向けて取り組んでまいります。
【参考】
「脱炭素社会実現に向けグループ行動計画を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1124/
「ダイバーシティ&インクルージョン推進宣言および取り組み方針を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1129_02/
＊本リリースの取り組みは、SDGs（持続可能な開発目標）における3つの目標に貢献しています。
