【日本リサーチセンター】訪問留置調査サービス NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)と自主調査レポート「大阪・関西万博とSDGsに関する意識」のご案内

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NOSで実施した自主調査のご紹介

東京オリンピック・パラリンピックの後には、2025年の大阪・関西万博が控えています。
万博と、その中心テーマであるSDGsについての一般生活者の認知状況などを、訪問留置調査で実施しました。

 株式会社日本リサーチセンター(本社:東京都墨田区、代表取締役社長 杉原領治)は、SDGsの動向に注目し、さまざまな自主調査を実施・公表するとともに、SDGsの浸透のための調査サービスを展開しております。

 今回は、「大阪・関西万博とSDGsに関する意識」をテーマに調査を実施いたしました。
 この調査は、乗り合い形式の訪問留置調査であるNOS(ノス:日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)で実施しております。
 NOSでは、アンケートモニターやWeb調査ではなく、広く一般生活者に依頼し、「全国の縮図」になるようにデータ収集しています。
 コロナ禍において、「リアル」なデータの重要性が一層高まっています。
 この機に、「NOS」を御社でのリサーチ活動にぜひご活用ください!

■調査結果(抜粋)
・SDGsの認知率は48.7%。2020年8月からの8か月間で約2倍に。内容認知率も19.3%に上昇。認知率アップは、メディアによる情報発信の力が大きい模様。

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・2025年大阪・関西万博の開催認知率は76.6%。一方、SDGsが中心テーマの1つであることの認知率は32.5%にとどまる。

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詳しくは当社ホームページ(https://www.nrc.co.jp/report/210701.html)よりご覧ください!

■NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)について
 調査パネルを使ってインターネットで簡単に情報収集できる時代の中、50年以上にわたって、

1)調査員を使った訪問留置
2)パネルモニターではない毎回抽出方式
で調査を継続しており、代表性のある信頼性の高いデータを提供しております。毎回、ランダムに決められた全国200地点にて、男女1,200名に調査員が協力を依頼してアンケートを回収します。
 性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見としてそのままご覧になることができます。
 インターネット調査では回収が難しい60代以上の対象者や、インターネットノンユーザーの実態・意識を分析するのにも有用な手法といえます。
 また、複数の企業の参加による乗り合い形式(オムニバス)で、通常実施よりも安価で訪問調査をご利用いただけます(1問18万円~)。
 詳しくは、NOSご紹介ページ(https://www.nrc.co.jp/solution/nos/index.html)、パンフレットをご覧ください。

 

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