ＮＯＳで実施した自主調査のご紹介
万博と、その中心テーマであるSDGsについての一般生活者の認知状況などを、訪問留置調査で実施しました。
株式会社日本リサーチセンター（本社：東京都墨田区、代表取締役社長 杉原領治）は、SDGsの動向に注目し、さまざまな自主調査を実施・公表するとともに、SDGsの浸透のための調査サービスを展開しております。
今回は、「大阪・関西万博とＳＤＧｓに関する意識」をテーマに調査を実施いたしました。
この調査は、乗り合い形式の訪問留置調査であるＮＯＳ（ノス：日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ）で実施しております。
ＮＯＳでは、アンケートモニターやWeb調査ではなく、広く一般生活者に依頼し、「全国の縮図」になるようにデータ収集しています。
コロナ禍において、「リアル」なデータの重要性が一層高まっています。
この機に、「ＮＯＳ」を御社でのリサーチ活動にぜひご活用ください！
■調査結果（抜粋）
・SDGsの認知率は48.7％。2020年８月からの８か月間で約２倍に。内容認知率も19.3％に上昇。認知率アップは、メディアによる情報発信の力が大きい模様。
・2025年大阪・関西万博の開催認知率は76.6％。一方、SDGsが中心テーマの１つであることの認知率は32.5％にとどまる。
詳しくは当社ホームページ（https://www.nrc.co.jp/report/210701.html）よりご覧ください！
■ＮＯＳ（日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ）について
調査パネルを使ってインターネットで簡単に情報収集できる時代の中、50年以上にわたって、
１）調査員を使った訪問留置
２）パネルモニターではない毎回抽出方式
で調査を継続しており、代表性のある信頼性の高いデータを提供しております。毎回、ランダムに決められた全国200地点にて、男女1,200名に調査員が協力を依頼してアンケートを回収します。
性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見としてそのままご覧になることができます。
インターネット調査では回収が難しい60代以上の対象者や、インターネットノンユーザーの実態・意識を分析するのにも有用な手法といえます。
また、複数の企業の参加による乗り合い形式（オムニバス）で、通常実施よりも安価で訪問調査をご利用いただけます（１問18万円～）。
詳しくは、ＮＯＳご紹介ページ（https://www.nrc.co.jp/solution/nos/index.html）、パンフレットをご覧ください。